パッシブ買いとは?仕組み・日経平均とTOPIXへの影響・先回り投資の注意点を解説

パッシブ買いとは、株価指数への連動を目指す投資信託やETFなどが、指数の構成や資金流入に応じて株式を機械的に買い付けることを表す市場用語です。日経平均株価やTOPIXへの新規採用が発表されると、連動ファンドによる買い需要が注目されますが、採用銘柄の株価が必ず上昇するわけではありません。本記事では、2026年7月21日時点の指数算出ルールと公表資料を基に、パッシブファンドの仕組み、株価への影響、インデックス効果、先回り売買の注意点までわかりやすく整理します。

パッシブ買いとは?

パッシブ買いとは、日経平均株価、TOPIX、S&P500などの指数に連動する運用資金が、指数の構成比に合わせて株式を買うことです。

法律や指数算出規則で定義された正式名称ではなく、市場関係者や報道で使われる表現です。反対に、指数から外れる銘柄や構成比が低下する銘柄を機械的に売る動きは「パッシブ売り」と呼ばれます。

パッシブ買いが起こる主な場面は次のとおりです。

• インデックスファンドへ新しい資金が流入した
• 銘柄が指数へ新規採用された
• 指数内の構成比が引き上げられた
• 浮動株比率や指数用株式数が変更された
• 株式分割、合併などに伴い保有数量を調整する
• ファンドと指数のずれを小さくするために売買する

ファンド運用者が「この会社は成長しそうだ」と判断して買うのではなく、指数へ連動するという運用方針に従って買う点が特徴です。

パッシブファンドとは?

パッシブファンドは、特定の指数とおおむね同じ値動きを目指す投資信託やETFです。一般にインデックスファンドとも呼ばれます。

例えば、TOPIX連動ファンドは、TOPIXが1%上昇したときに、費用控除前でおおむね同程度の上昇となることを目指します。

比較項目	パッシブ運用	アクティブ運用
主な目的	指数への連動を目指す	指数を上回る成果を目指す
銘柄選択	指数の構成を基準にする	企業分析や相場判断で選ぶ
売買の理由	資金流入・指数変更・比率調整など	業績予想・割安度・市場見通しなど
運用費用	比較的低い商品が多い	比較的高い商品が多い
下落相場への対応	原則として指数に連動し続ける	現金比率や銘柄を変更する場合がある

すべてのパッシブファンドが低コストとは限りません。連動する指数、信託報酬、売買費用、為替ヘッジなどを商品ごとに確認する必要があります。

パッシブ買いが発生する仕組み

ファンドへ資金が流入した場合

投資家がインデックスファンドを購入すると、ファンドは受け入れた資金を運用方針に沿って株式などへ振り向けます。

TOPIX連動ファンドに100億円が流入した場合、運用会社はTOPIXの構成比を基準に各銘柄の保有量を増やします。ただし、先物を一時的に利用したり、既存の現金を調整したりすることもあるため、100億円全額が同じ日に現物株の買い注文になるとは限りません。

指数へ銘柄が採用された場合

指数へ新規採用された銘柄は、指数連動ファンドの保有対象になります。採用前に保有していなかったファンドは、指数変更の実施日までに必要な数量を準備します。

除外される銘柄については、指数内の構成比が0になるため、連動ファンドから売却需要が発生します。

指数内の比率が変わった場合

構成銘柄が同じでも、時価総額、株価、浮動株比率、指数用株式数などが変われば、必要な保有割合も変わります。

• 構成比が上がる銘柄:追加購入が必要になる場合がある
• 構成比が下がる銘柄:保有株の一部を売却する場合がある

指数の定期入替だけでなく、企業の増資、自己株式の消却、株式分割、合併などもパッシブ売買の原因になります。

ETFの資金流入は必ず現物株の買いになる?

ETFでは、指定参加者と呼ばれる金融機関が、株式の組み合わせや現金をETFへ拠出し、ETFの受益権を受け取る仕組みがあります。

そのため、ETFの売買代金が増えたことと、運用会社が同じ金額の株式を市場で直ちに購入することは同じではありません。

ETF市場で投資家同士が既存の受益権を売買しているだけなら、ETFの発行口数は増えません。新しい受益権が設定される場合でも、現物株式が直接拠出されることがあります。

パッシブ買いを分析するときは、次の違いを確認する必要があります。

• ETFの市場売買が増えただけか
• ETFの純資産総額や発行口数が増えたか
• 現物株か先物で調整されたか
• 新規資金流入か株価上昇による残高増加か

日経平均のパッシブ買い

日経平均株価は、東京証券取引所プライム市場に上場する225銘柄で構成される価格平均型の指数です。

各銘柄の株価に株価換算係数を掛けた「採用株価」を合計し、除数で割って算出します。時価総額だけで構成比が決まるTOPIXとは仕組みが異なります。

日経平均の定期見直し

2026年10月1日から適用予定の算出要領では、定期見直しは原則として年2回行われます。

定期見直し	基準日	実施日
春の見直し	1月末	4月第1営業日
秋の見直し	7月末	10月第1営業日

定期見直しでは、市場流動性やセクター間のバランスなどを基に採用・除外銘柄が決定されます。定期見直しによる入替銘柄数は、原則として1回につき上限3銘柄です。

日経平均採用時に起きること

日経平均へ新規採用される銘柄には、日経平均連動ファンドから買い需要が発生します。除外銘柄には売り需要が発生します。

ただし、買付数量は単純に時価総額で決まりません。株価換算係数、キャップ調整比率、指数連動資産の規模などを考慮する必要があります。

株価の高い銘柄は日経平均へ与える影響が大きくなりやすいものの、株価換算係数やキャップ調整によって影響が調整される場合があります。

TOPIXのパッシブ買い

TOPIXは、日本株市場の値動きを表す代表的な時価総額加重型指数です。各銘柄の浮動株調整後時価総額に基づいて構成比が決まります。

浮動株とは、親会社や創業家などが長期保有し、市場で流通しにくい株式を除いた、売買可能性が比較的高い株式です。

TOPIXで買い需要が発生する主な場面

• TOPIXへ新規採用される
• 浮動株比率が引き上げられる
• 指数用株式数が増加する
• 他銘柄より浮動株時価総額が増える
• 移行係数や調整係数が変更される

株価が上昇して構成比が高くなった場合でも、ファンド内の保有株式の評価額も同時に上昇します。そのため、株価が上がっただけで、同じ割合の追加購入が必ず必要になるわけではありません。

2026年に始まるTOPIXの定期入替

JPX総研は、TOPIXの投資対象としての機能性を高めるため、第2段階の見直しを進めています。

初回の定期入替は2026年10月最終営業日に実施される予定です。基準日は2026年8月最終営業日で、選定結果は10月第5営業日に公表されます。

新しい選定では、プライム市場だけでなく、スタンダード市場とグロース市場も母集団に含まれます。売買代金回転率と浮動株時価総額を重視して構成銘柄が選ばれます。

項目	2026年の初回定期入替
母集団	プライム・スタンダード・グロース市場
基準日	2026年8月最終営業日
選定結果公表	2026年10月第5営業日
入替実施	2026年10月最終営業日
主な選定要素	流動性・浮動株時価総額

継続選定されない銘柄の構成比は、2026年10月から2028年7月まで8段階で引き下げる移行措置が予定されています。除外日に全保有株が一度に売却されるのではなく、市場への影響を抑えるため段階的に調整されます。

指数への採用が発表されても、実施日まで株価が上がり続けるとは限りません。パッシブ買いが先回りされる仕組みは次のページへ。